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日本テレビ、映像編集の自動モザイク入れAIソフトウェア「BlurOn」をリリース

日本テレビ、映像編集の自動モザイク入れAIソフトウェア「BlurOn」をリリース

日本テレビ放送網株式会社(以下「日本テレビ」)は株式会社NTTデータの協力のもと、映像編集の自動モザイク入れAIソフトウェア「BlurOn(読み:ブラーオン)」をリリースしました。

BlurOnは従来、映像編集者が1フレームずつ行っていた人物の顔やナンバープレートなどへのモザイク入れを自動化できるソフトウェアで、Adobe After Effectsのプラグインとして利用可能です。

モザイク入れは非常に手間のかかる作業です。内容により修正にかかる時間は前後しますが、1分の映像素材へのモザイク入れはベテランの映像編集者でも1時間程度かかることもあり、現場の課題となっていました。
さらに個人情報保護の重要性の高まりから、番組映像についても一層の慎重な取り扱いが必要となり、作業負荷が増大しています。

BlurOnを使った実験では、作業時間を最大90%程度効率化できる結果が得られました。
BlurOnは全ての映像編集者のモザイク入れ作業を効率化し、現場の働き方改革を目指します。

編集前後イメージ(編集前)
編集前後イメージ(編集前)
編集前後イメージ(編集後)
編集前後イメージ(編集後)
作業時間比較イメージ
作業時間比較イメージ

「BlurOn」の概要と特徴

BlurOnは映像へのモザイク入れ作業を効率化するためのソフトウェアです。

公式サイト
https://blur-on.com

プロダクトの特徴

  1. AIで自動検出可能な対象:顔、頭部、全身、ナンバープレート
  2. Adobe After Effectsのプラグインとして利用可能。別ソフトの立ち上げなどは必要なし
  3. クラウドで検出処理を実施するため、必要最低限のPCスペックで動作可能

自動検出する対象は今後随時追加されていく予定です。
NTTデータ社のAI技術が使われています。
BlurOnのご利用にはAdobe After Effectsと同ソフトウェアが動作するPCが必要です。

使い方

Adobe After Effectsにモザイクを入れたい動画ファイルを追加
クラウドにアップロード
顔などの検出情報をダウンロード
Adobe After Effectsで用途に合わせてエフェクト・領域の形・位置などを調整可能

開発の背景

テレビ業界の映像編集では、個人情報保護を目的にモザイクを入れることが多く、この非クリエイティブな単純作業に多大な時間と労力をかけていました。1分の映像に1時間、1時間の番組に2,3日程度費やすこともあり、テレビ業界のコンテンツ制作における大きな課題となっていました。

近年、画像認識AIの精度は格段に向上し、実用化レベルまできています。課題解決のため、日本テレビとNTTデータが手を組んでBlurOnの共同開発プロジェクトが立ち上がりました。
映像制作のプロである日本テレビが持つ映像編集ノウハウと、日本のAI開発を牽引してきたNTTデータの高い技術力を組み合わせて、「カンタンで使いやすい」「質の高いアウトプットが可能」な製品の実現を目指し、試行錯誤を繰り返してきました。

モザイク入れという単純作業からクリエイターを解放し、テレビ業界だけでなくコンテンツ制作業界全体の働き方改革を実現するというのが、私達の夢であり、目標です。
実際にユーザー様からBlurOnを利用して「よりクリエイティブなことにより時間を使えるようになった」との声も頂いております。
「BlurOn」で、クリエイティブな仕事に集中できる時間を創出します。

利用者の声

株式会社日テレ・テクニカル・リソーシズ(NiTRo)

警察に密着するような番組の場合、背景にモザイクをかける事が多く人海戦術で行っていましたが、BlurOnを使えばかなり時間は削減できると思います。手作業に比べて処理速度が非常に早く、検出精度も高かったです。
例えば、人と人が前後に被っている群衆の映像などでも、全体ではなく個々の人に独立したマスクがかかっていました。また、自動検出できる部位が顔や頭部だけでなく、身体全体も検出できる点は良いと思います。

株式会社イカロス

BlurOnではどんなに大人数でも一気にマスクレイヤーを作成できてモザイクがかかるのでかなり作業が速くなりました。例えば、モザイク入れの多い番組で約96時間程度かかっていたモザイク入れ作業が約50%の約48時間に削減されました。
また、事前にモザイク処理の設定(モザイクの濃さ、フェードイン・アウトなど)が細かく指定できるので便利です。

※記載情報は、発表日現在のもので、情報は予告なしに変更されることがあります。あらかじめご了承ください。

出典元:PR TIMES