「原価」とは
「原価」とは何を意味するのか、細かい点から見てましょう。
「原価」の定義
「原価」とは、利益を得るためにかかった元手と考えることができます。そのため、提供する商品・サービス等、業態によって価格や原価の範囲が異なります。
原価の種類
原価にもいくつか種類がありますが、仕入原価と製造原価の二種類に分類できます。もちろん他にも細かい原価があるのですが、まずはこの二種類の違いを覚えておきましょう。
仕入原価
基本的には仕入れにかかった原価で、下記の公式で算出できます。
期首商品在庫＋当期商品仕入高－期末商品在庫
但し、低下法によるものは売上原価の内訳が営業外費用となる点、時価が下落してる場合には営業外費用か即別損失とする点、さらに品質が低下・陳腐化するなどした場合、販売費となるケースもあります。
製造原価
製造原価とは商品やサービスを製造する際にかかる原価で、原料、設備投資、さらには人件費などもこれに含まれます。
具体的な内容構成は「材料費」「労務費」「経費」の3つの項目の合算となります。また、直接費と間接費に分類可能で、直接費は直接材料費、直接労務費、直接経費の3種類に、製造間接費は間接材料費、間接労務費、関節経費の3種類があります。
原価計算
原価計算の方法は業態によって異なりますが、原価計算をする理由や目的は共通する概念も多いので、覚えておくといいでしょう。
原価を計算する目的
まずは原価を計算する目的からです。
主に下記の4項目のために原価計算が必要になりますのでそれぞれ見ていきましょう。
価格の決定
大前提として、原価よりも高く商品・サービスを提供しなければ利益にならないので、原価を知ったうえで提供価格を設定する必要があります。もしもですが、原価を知らず適当に価格を決め、売値が原価を下回っていた場合、提供すればするほど赤字を計上してしまいます。
商品・サービスを提供する時は、利益を得なければ経営できないので、原価の把握は利益を得るための大前提となります。
市場・相場の把握
市場や相場の把握も、利益確保のために必要なものですが、原価計算をすることでそれらが分かります。その結果、原価に対する売値などの適切な設定・変更が行えます。例えば相場よりも高い原価であれば、原価の圧縮が大切になりますし、逆に原価が相場よりも低いのであれば、販売価格を下げるなどの方針を取ることも可能です。
経営・運営計画
原価を把握することで、より効率的な経営計画の立案が可能になります。原価の高いものは多く販売・提供することで少しでも原価を回収しなければなりませんし、逆に原価の安いものであれば、少し売れるだけでも元が取れます。
このように、自社の販売戦略を決めるための判断材料の一つとなります。
財務報告・決算書
財務諸表や決算書は正確な数字の記載が求められます。そのため、原価に関しても正しい数字を把握しておく必要があります。仮にですが原価が正しい数値ではない場合、財務諸表や決算書が間違ったものになってしまう可能性もありますので、会社の信用度を損ねることになりかねません。
原価計算の方法
原価の計算方法にもいくつかの種類がありますが、大まかな流れとして、費目別原価計算から部門別原価計算、そして製品別原価計算と行う流れとなりますが、それぞれの計算方法についても覚えておきましょう。
費目別原価計算
（材料費＋労務費＋経費）
費目別原価計算のためには、原価を材料費、労務費、経費の三つの費目に分類します。さらにはそれぞれ直接材料費、間接材料費に分類し、計算を進めます。
費目別原価計算はその後の計算のベースとなる部分になりますので間違いは許されません。
部門別原価計算
費目別原価計算にてそれぞれの原価を割り出した次に行うのが部門別原価計算です。部門によって生じた原価計算を行うことで部門毎の原価の把握が可能です。また、それぞれの責任の所在も明確になりますし、会社全体のお金の流れも把握できます。
部門が多い会社の場合、部門別原価計算は時間や手間など多大なリソースを割くことになりますが、この計算を正確に行うことで、会社としての方針を適切に決められます。
製品別原価計算
費目別、部門別に原価を計算した後、製品毎の原価を計算します。基本的には費目別原価計算で算出した原価情報をベースに計算を行います。
製品別原価計算を行うことで、製品単位での原価の把握が可能になりますので、原価を通して会社の状況を正確に把握できます。
まとめ
原価計算の方法は様々あり、大切であることも分かっていただけたのではないでしょうか。原価という言葉そのものは、ビジネスのシチュエーションの中で多々耳にする機会の多い言葉ではあります。
しかし、実際になぜ原価計算を行うのかやメリットを理解することで、原価計算がただ単に商品・サービスの収支を把握するだけではなく、会社全体の方針等にも大きな影響を与えるものだと気付かされます。
慣れていないと面倒・億劫に感じるかもしれませんが、原価計算を行い、自社にとって有益なビジネスを展開しましょう。
